人材育成
企業にとって必要な要素は４Ｍ（人・物・金・方法）といわれていますが、企業活動はすべて『人』次第です。人財をいかせなければ企業として成功しません。
これからの時代を生き残るには、企業の大小にかかわらず「正しい経営戦略」を持ち、それを実現すべき「綿密な経営計画」と必ず達成するんだという「好ましい企業文化」を醸成しなければなりません。
これらのことを、社内の人だけで解決を図ることは困難を極めることと、思われます。
弊社の能力向上プログラムでは多くの人材育成ノウハウを提供させていただいております。
各社置かれている立場や環境が違いますので、詳細は弊社コンサルタントまでお問い合わせ下さい。
こんなお悩みをもっていませんか？
・毎年、売上目標が未達である
・売上目標が未達であっても、気にする様子はない
・社員のモチベーションが落ちている気がする
・生産性が悪く、原価が低減できていない
・管理者により管理の方法が違う
・既存顧客の設備投資が減って、回復の気配がない
・毎年、既存客が１０％ほど減少している
・新規客の開拓が思うように進まない
・同業他社の倒産や自主廃業が多い
対象経営課題（上記悩みを整理すると・・・）
・戦略が不適切（調査・分析力、ターゲット特定、戦略検討力、問題解決力など）
・管理体制や管理者に問題
原因と対策（こんな会社が多くありました）
・会議が報告主体で、今後のことなど方針が決まらないまま、時間切れ
・管理者が人の使い方を知らないで、自分の感情で叱ってばかりいる。
・会長と社長（親子）の二人から指示が飛び、異なることが多い。
弊社の能力向上指導方針
受講者が嫌がるようなプログラムを組んでも、一時的な効果はあっても長続きはしません。また、会社の現状は千差万別です。分析・診断をし。納得する方向を決め、後は、成果のでるまで、継続指導します。
弊社のソリューションメニュー
好ましい企業文化創造
| ◆プログラムの狙い | 皆様方の企業に形成されている企業文化をより好ましいものに革新して頂くことを狙いとしています。 | |
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| ◆プログラムの概要 | 1st Step | 好ましい企業文化創造の意義の確認 |
| 2nd Step | 自社に形成されている企業文化の現状認識 | |
| ３ｒｄ Step | 好ましい企業文化建設に向けた重要実践事項の学習 | |
| 4ｔｈ Step | 好ましい企業文化千節に向けた実践行動プランの策定 | |
| 5th Step | 企業文化創造行動の推進体制の確立 | |
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| ◆期待される成果 | 企業の構成員が企業経営の発展の方向に向けて好ましい行動がとれるようになり、その行動を生み出すのに必要な心情および気質を充分に備えている社員に満ちている状態になる。 |
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| ①同一の危機感 | 危機意識のない組織にはイノベーションに対する真の情熱が湧きません | |
| ②共通の価値観 | 全ての行動規範の根幹をなすものでありこれがなくては組織の力は１つの方向に結集しません | |
| ③自信と信頼 | 組織への帰属意識、プライドおよび社員間の信頼関係の度合これが果敢にチャレンジする組織の活力を生み出す必須要件です | |
| ④感謝の気持ち | 他者との相互関係が感謝の念に基づいている組織には心からの帰属意識が生れ、次々と新しい人材育ってきます。 | |
| ⑤高い欲求水準 | 個人、組織目標の達成に向けての意欲の旺盛さこそ企業活力の源泉です |
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経営計画策定プログラム
| 第１課 戦略的中期経営計画の必要性と内容 第２課 自社の現状分析と成功要因の検討 第３課 全社的な経営目標の設定 第４課 部門別目標の設定と行動計画の策定 第５課 部門間調整と財務体質改善計画の策定 第６課 中期経営計画推進管理体制の確立 |
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| ◆期待される 成果 |
Ａ．経営幹部の間で自社の現状に関する認識の一致が見られる。 Ｂ．自社が存続し発展して行くために獲得すべき成功要因は何か明らかになる。 Ｃ．企業の成長・発展にとって、新規事業分野への取り組みが如何に大切で あるかが認識される。 Ｄ．３～５年先を展望した場合、営業構造や商品力をどのように改善していく 必要があるかが体系的に明らかになる。 Ｅ．経営者（トップ），経営幹部，管理者，一般社員がそれぞれの立場で何を しなければならないかが鮮明になる。 Ｆ．各階層別の教育・育成課題が明らかになる。 Ｇ．組織編成や組織風土上の問題点が明らかになり、その改善方向が明確に なる。 Ｈ．トップと経営幹部、経営幹部間、事業部間のコミュニケーションが図れ、 意志の疎通がスムーズになる。 Ｉ．中期経営計画が、単なる作文と言うのではなく、現実的なものとして、 全社員に受け入れられるようになる。 Ｋ．経営環境の変化に対し、迅速で的確な対応ができるようになる。 Ｌ．どのような能力を持った人材が何人必要かが明らかになり、人材の採用や 必要人員の削減が計画的にできるようになる。 Ｍ．計画的な資金調達・運用ができるようになる。 Ｎ．どの幹部が我社を背負ってくれるかがはっきりする。 |